整体院もネットを使って集客できるの?
整体院におすすめな集客方法って何?
広告規制ってどういうもの?
これまでの整体院の集客方法と言えば、紙媒体を使った「オフライン」集客が主流でしたが、ネットを使った「オンライン」で集客を行う整体院も増えています。
そこで、この記事では「整体院におすすめのネット集客方法」や「注意すべき広告規制」について解説しています。
整体院のネット広告を出してみようと検討中の方や、広告規制について知りたい方はぜひ参考にしてください。
整体院におすすめのネット集客方法4選
整体院の集客には、ネットを使った「オンライン」と紙媒体を使った「オフライン」の2種類があります。
これまでの集客方法と言えば、紙媒体や既存のお客さんからの口コミを利用する「オフライン」集客が主でしたが、最近はネットを使った「オンライン」集客が増えています。
そこで、整体院におすすめのネット集客の方法を4つ解説していきます。
■整体院におすすめのネット集客方法4つ
1.ホームページ・ブログ
2.SNS運用
3.Googleビジネスプロフィール
4.Web広告
1.ホームページ・ブログ
1つ目は、整体院の看板となるホームページやブログを用意してお客さんに閲覧してもらう方法です。
■ホームページに記載するもの
・施術内容
・院長やスタッフ(経歴や資格の有無など)
・料金
・自宅でできるケアの仕方
・豆知識 など
ホームページやブログを用意するだけでなく、SEO対策を同時に行うのがおすすめ。
Googleで上位表示されるようになれば、多くのユーザーに整体院のことを知ってもらえるためクリック率が格段にアップします。
一度ページや記事を整えてしまえば、一定期間は集客に効果を発揮し続けてくれるので、営業にかかる負担を減らしてくれるでしょう。
2.SNS運用
2つ目は、SNSをしてお客さんに興味を持ってもらい、整体院を利用してもらう方法です。
SNSは、テキストだけでなく写真や動画を使ったアプローチもできるため、施術内容やスタッフの人柄を伝えやすいのがメリットです。
興味を持ってくれた人とDMやコメントなどで直接やり取りできるのも魅力ですね
誠実なやり取りを重ねていけば、安心感や信頼を得やすいため、整体院に足を運んでもらえる可能性が高まります。
3.Googleビジネスプロフィール
3つ目は、Googleビジネスプロフィールに登録して、「ローカル検索」で上位に表示してもらう方法です。
◾️Googleビジネスプロフィールとは
Google検索やGoogleマップでお店の情報を表示させる機能のこと。お店の外観・営業時間・定休日・連絡先などを載せることができ、お店側で自由に編集や管理ができる。
Googleビジネスプロフィールに登録しておけば、「整体院」と検索した時に検索結果の1位よりもさらに上部に表示されます。
そのため、多くのユーザーに整体院のことを知ってもらうキッカケになるでしょう。
お客さんからの信用やお問い合わせを逃さないよう、営業時間や定休日・連絡先などは常に最新情報にしておくのがポイントです。
Googleビジネスプロフィールは、登録・利用を完全無料でできるのも大きなメリットです。
4.Web広告
4つ目は、いろいろなサイトやメディアにWeb広告を掲載することです。
Web広告は
・整体院へ行こうか考えるほどひどい症状があり困っている人
・どこの整体院へ行くのがいいか検討している人
など、整体院への興味・関心がある人や、悩みや問題を抱えている人にアプローチすることができます。
整体院の集客におすすめなWeb広告には、
リスティング広告
ディスプレイ広告(バナー広告)
などがあります。
整体院の集客をネット広告で行うメリット
整体院の集客にネット広告(Web広告)を利用すると、次のようなメリットがあります。
■整体院の集客をネット広告で行うメリット
1.全国の人に見てもらえる
2.さまざまなメディアや媒体で宣伝ができる
3.必要な情報を必要な人だけに届けることもできる
以下より詳しく解説していきます。
1.全国の人に見てもらえる
オフライン集客よりも広い範囲で集客ができるのがメリットです。
周辺地域だけでなく、遠方にも集客範囲を広げようとすると、オフラインの方法では、費用や手間がさらにかかってしまいます。
基本的に整体院は自宅から通える距離の人たちが足を運ぶところですが、「評判を聞きつけた遠方の人」が来院してくれる可能性も0ではありません。
ネット広告なら全国あるいは世界に向けて発信できるため、遠方の方にも整体院の存在を知ってもらうことができるのです。
2.さまざまなメディアや媒体で宣伝ができる
ネット上にはさまざまなメディアや媒体があるため、ネット広告なら幅広く宣伝ができるのもメリットです。
色んなメディアに広告を掲載することで、整体に興味がない人や今すぐ整体を必要としていない人にもさりげなくアプローチできます。
開業したばかりの整体院や、一定の期間だけ集客に力を入れたい場合に効果的です。
3.必要な情報を必要な人にだけ届けることもできる
ネット広告は、設定するキーワード次第で必要な情報を必要な人にだけ届けることもできます。
基本的に、「特定のキーワードで検索する人=何か困り事や悩みがある人」です。
そういった人たちに合わせたキーワード設定や広告掲載ができれば、整体院のホームページやブログなどを見てもらいやすくなります。
「この整体院なら悩みを解決できそう!」と思ってもらえると、直接足を運んでくれる可能性が高まります。
ネット広告は、これからお客さんになってくれそうな人に向けてアプローチできる有効な方法だと言えます。
整体院の集客をネット広告で行う時の注意点
次に、整体院の集客をネット広告で行う時の注意点を解説します。
■整体院の集客をネット広告で行う時の注意点
1.かけた費用に対して効果が保証されるわけではない
2.整体院は広告規制があるため表現に注意が必要
以下より詳しく解説していきます。
1.かけた費用に対して効果が保証されるわけではない
ネット広告は、高額な費用をかけたからといって、必ずしも相応の効果が得られるわけではありません。
広告の出し方やキーワードの選び方・ターゲットの設定が上手くいっていないと、かけた費用に対して思うような効果が得られない可能性があります。
ネット広告は、費用をかければその分短期間で効果が得られる可能性は高いですが、「とりあえず広告を出して終わり」では意味がないので注意してください。
広告を出した後は、反応を見ながら設定するキーワードやターゲットを修正したり、広告内容の改善を繰り返して運用していきましょう。
2.整体院は広告規制があるため表現に注意が必要
整体院や鍼灸院・接骨院などの広告には「広告規制」がかけられています。
「広告規制」によって記載できない項目や表現があるため、守らないと法律違反になってしまうので注意が必要です。
詳しい規制の内容は次の章で詳しく解説しているため、参考にしてください。
整体院の広告を出す時に気をつけたい「広告規制」
整体院の広告を出す時に気をつけたいのが「広告規制」です。
整体院は病院とは違うため、「診断」や「治療」といった表現を広告に載せることが法律で禁止されています。
整体院の広告規制に関わる法律は次の通りです。
整体院の広告規制に関わる法律 | |
景品表示法 | 施術やサービスを大げさに宣伝することを禁止する法律 |
医薬品医療機器等法 (旧 薬事法) | 認められた医薬品や医療機器以外で「病気が治る」「痩せられる」といった宣伝をすることを禁止する法律 |
医師法 | 医師以外の者が治療や診断を行うことを禁止する法律 |
上記をふまえて、整体院の広告に載せてもいい表現・ダメな表現をそれぞれご紹介します。
1.整体院の広告に載せてもいい項目・表現
整体院の広告に載せてもいい項目と表現は次の通りです。
載せてもいい項目 | 載せてもいい表現 |
施術者の名前 整体院の住所や電話番号 整体院の名前 営業日や定休日 予約や出張による施術の有無 駐車場の案内 | 改善・緩和する・和らげる 営業・休業 お客さま・施術を受けた人 栄養補給・健康維持 など |
整体院での施術はあくまでも「痛みを和らげる」「症状を改善する」目的で行われるため、「治る」「痛みがなくなる」といった直接的な表現を載せることは禁止されています。
2.整体院の広告に載せてはダメな表現
次に、整体院の広告に載せてはダメな表現をご紹介します。
整体院の広告に載せてはダメな表現 | |
誇大広告 | 「最新」「絶対に治る」「〇回で効果が出る」など、大げさな表現 |
比較優位広告 | 「地域で1番」「他の院とは違って〜」「どこよりも〇〇」など、他院と比較するような表現 |
料金を強調する表現 | 「〇〇%OFF」「今だけ〇〇円」「〇〇の人だけサービス」など、料金の安さを強調する表現 |
医療と間違われる表現 | 「治療」「診断」「投薬」など、医療機関と間違われる表現 |
具体的な施術内容 | 「〇〇式」「〇〇法」「〇〇メソッド」など、具体的な施術方法に関わる表現 |
施術者の経歴や実績 | 施術者の肩書き・出身校・施術した人数など、施術者の経歴や実績に関する情報 |
上記の表現は広告に載せることができないため、広告を出す際には十分注意しましょう。
ただし、広告ではなくホームページであれば広告規制の対象外のため、施術者の経歴や実績・具体的な施術内容を記載してもOKです。
まとめ
この記事では「整体院におすすめのネット集客方法」や「整体院に関係する広告規制」について解説してきました。
ネット広告の集客にはたくさんのメリットがありますが、一方で「広告規制」により記載できない項目や表現があります。
広告規制が守られていないと罰せられる可能性があるため、広告を出す前には細部までしっかりチェックしましょう。
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